日経平均株価

01 ── THE SWAP

流動性で3枚、バランスで3枚

発表文は、6銘柄それぞれに理由を1行ずつ添えています。読み分けると、動いた枚数は2つの理由にきれいに割れます。市場流動性を理由に動いたのがJX金属・KOKUSAI ELECTRIC（採用）とカナデビア（除外）の3枚。セクター間の過不足調整で動いたのがカプコン（採用）とコニカミノルタ・ARCHION（除外）の3枚です。

セクターごとの増減を並べると、調整の意図が見えます。技術は1つ入って2つ抜けるので純減1。素材と情報通信がそれぞれ1つ増え、資本財・その他が1つ減る。合計はゼロで、225という数は保たれます。半導体製造装置の会社を入れるかわりに、複合機とトラックの会社を技術セクターから抜いたという形です。

02 ── THE WEIGHT

日経平均で重いのは、大きい会社ではなく株価の高い会社

入る3社と出る3社を、指数への効き方で並べ直します。日経平均のウエートは「株価×株価換算係数÷（日経平均×除数）」で決まる。採用3社の係数は発表文に1と書かれているので、みなし株価は株価そのままです。9月4日の終値と除数29.83110217を使うと、次のようになります。

KOKUSAI ELECTRICが1社で278ポイント。カプコンとJX金属を足しても264ポイントですから、この1社が採用側の半分を占めます。株価8,295円という水準がそのまま重みになる、というのが株価平均型の指数です。逆に、外れる3社は合わせて70ポイントしかありません。採用側541.8ポイントに対して、除外側70.2ポイント（算出）。差は471.6ポイントです。

ここで会社の規模を並べると、話がねじれます。同じ6銘柄を時価総額で見たのが次の図です。

会社としていちばん大きいのはJX金属の3兆4,351億円です。それでも指数への効き方はKOKUSAI ELECTRICの半分以下。株価が3,619円と8,295円だからで、会社の規模はここに入ってきません。除外される側でも同じことが起きています。ARCHIONの時価総額7,227億円はカナデビアの1,966億円の3.7倍（算出）ですが、株価は280円と1,155円。指数ポイントで見ると9.4対38.7で、逆に4分の1以下です。

03 ── THE DIVISOR

471ポイントの段差は、除数が飲み込む

入る側が541.8ポイント、出る側が70.2ポイント。何もしなければ10月1日の朝に指数が471.6ポイント、率にして0.725%だけ勝手に浮き上がります（算出）。実際にはそうならない。分母である除数を付け替えて、入れ替えの前と後で指数の値が続くようにするからです。

除数が0.22ほど大きくなる、という試算です。ここで注意したいのは、実際の付け替えに使われるのは9月30日の終値だという点。9月4日の株価で計算したこの数字は、あくまで今の水準で見たらこうなるという目安です。株価が動けば除数も変わります。

04 ── THE FLOW

買いと売りは、9月30日の大引けに集まる

日経平均に連動するインデックスファンドやETFは、指数と同じ中身を持たなければいけません。10月1日から構成が変わるのなら、その直前、つまり9月30日の取引終了時点で保有銘柄を入れ替えることになります。運用の現場では、この日の引け値で売買を成立させるやり方が一般的です。だから入れ替えにともなう売買は、1か月かけて分散するのではなく特定の1点に集まりやすい。

どれくらいの金額が動くかは、日経平均に連動している資産がいくらあるかで決まります。その総額は公表された単一の数字がないので、ここでは連動資産1兆円あたりという形で置きます。自分が想定する金額を掛けて読んでください。

買い側の合計は連動資産1兆円あたり約83.3億円、売り側は約10.8億円（算出）。ただし、この金額をそのまま株価インパクトと読むのは早すぎます。実際に効くのはその銘柄の平常時の売買代金に対してどれだけ大きいかで、1日に数百億円動いている銘柄なら数十億円の買いは吸収されますし、そうでなければ動きます。今回の除外3社はいずれも流動性か業種バランスを理由に外れており、除外側の金額そのものは小さい。

05 ── ARCHION

4月に入って、10月に出る

今回の6銘柄で、いちばん異例なのはARCHION（543A）です。日野自動車と三菱ふそうトラック・バスの経営統合で生まれた持株会社で、東証プライムへの新規上場は2026年4月1日。同じ日に日野自動車が日経平均から外れ、入れ替わりでARCHIONが採用されました。統合前の日野が持っていた席を引き継いだ形です。

その席を、半年で手放すことになりました。理由はセクター間の過不足調整。株価は上場初日の終値431円に対して9月4日が280円で、35.0%下げています（算出）。時価総額は7,227億円で、除外3社のなかではいちばん大きい。それでも株価280円という水準では、日経平均のなかで9.4ポイントぶんの重さしか持てませんでした。

会社が悪いという話ではありません。日野とふそうの統合はトラック業界では10年に一度の再編ですし、事業の統合作業はまだ始まったばかりです。ただ、指数の採用基準は事業の将来性を測るものではない。流動性と業種バランスという2つのものさしだけで決まります。4月に採用されたのは統合による席の承継であって、その席にふさわしいと積極的に評価されたわけではなかった、と読むこともできます。

06 ── THE SPLITS

9月29日、10銘柄の株価換算係数が変わる

同じ発表文には、もう1つの変更が書かれています。株式分割を予定している10銘柄について、9月29日の算出から株価換算係数を変えるというものです。分割で株価が10分の1になれば、そのままでは指数への重みも10分の1になってしまう。それを防ぐために係数を10倍する。指数の水準は動きません。

この表には、当ジャーナルで扱ってきた銘柄が3社入っています。8月25日号で取り上げた東京海上ホールディングスの1対15分割は、係数が1.5から22.5へ。キオクシアホールディングスは1対3で0.7から2.1に、東京エレクトロンは1対5で3から15になります。係数の変化率と分割比率は必ず一致します。表の各行で掛け算を確かめてみると、この調整が何をしているのかが体感できます。

07 ── SUMMARY

決まったこと、これから決まること